薬剤師が退職後に国民健康保険が高くて驚いた話

薬剤師の年収・お金

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薬剤師を辞めたあと、思ったより痛い出費になるのが国民健康保険料です。

退職したら給料は止まるのに、健康保険料・年金・住民税の支払いは続きます。私も退職後は国保に入りましたが、請求が来てから「高い」と驚きました。

この記事では、薬剤師が退職後に国民健康保険で焦りやすい理由、年収600万円なら月いくらくらい見ておくべきか、任意継続・扶養との違いをまとめます。

「薬剤師 退職後 国民健康保険 高い」と検索する人の状態

このキーワードで検索している人は、たぶんかなり焦っています。

退職後に届いた納付書を見て、

  • え、こんなに払うの?
  • もう給料ないのに?
  • 転職までの空白期間だけでもきつい
  • 任意継続にすればよかった?

と思っている状態です。顔でいうと、封筒を開けて固まっている感じです。

大手サイトは「退職後は国保・任意継続・扶養の3択です」と説明します。でも実際に知りたいのは、「で、いくら飛んでいくの?」だと思います。

退職後の健康保険は3択

協会けんぽでは、退職後の健康保険として主に次の3つが案内されています。

  • 任意継続
  • 国民健康保険
  • 家族の健康保険の扶養

参考:協会けんぽ 任意継続

任意継続は、退職日までに継続して2か月以上の被保険者期間があること、退職日の翌日から20日以内に手続きすることなどの条件があります。

国保は住んでいる市区町村で手続きします。扶養は家族の勤務先に確認が必要です。

ここで大事なのは、「退職してから考えればいい」では遅いことがある点です。

任意継続は期限があります。国保は前年所得で計算されるので、退職して収入が減っても、すぐ安くなるとは限りません。

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年収600万円の薬剤師なら、国保は月4〜5万円前後を見ておく

国保は自治体によって違うので、正確な金額は市区町村の試算で確認が必要です。

ただ、薬剤師で給与収入が年600万円くらいあった人なら、単身・40歳未満・軽減なしの場合、国保はざっくり年50万円前後、月4万円台になることがあります。

40〜64歳で介護保険料も入ると、月5万円台になる可能性もあります。

ここで注意したいのは、「退職後の収入」ではなく「前年の所得」で見られることです。

退職して今月の収入がゼロでも、前年に薬剤師として年収600万円あれば、その所得をもとに保険料が決まることがあります。

だから高く感じます。給料が入っているときの月4万円と、退職後に払う月4万円は、重さが全然違います。

私も請求が来てから驚いた

私は退職後、国保に入りました。

正直、退職前に「健康保険料がこんなに高くなるかも」と深く考えていませんでした。請求が来てから驚いたタイプです。

薬剤師は年収が比較的高めなので、退職後の国保・住民税・年金の負担が重くなりやすいです。

退職してすっきりしたはずなのに、あとからお金の請求が来ると、気持ちが一気に現実へ戻されます。

「辞める前に調べておけばよかった」

これは本当に思います。

任意継続と国保はどちらが安い?

これは人によります。

協会けんぽの任意継続では、退職後は事業主負担分も自分で負担するため、原則として退職前に控除されていた健康保険料の2倍になると説明されています。ただし上限があります。

一方、国保は自治体・前年所得・世帯人数で決まります。

つまり、どちらが安いかは実際に比べないと分かりません。

退職前に、任意継続・国保・扶養の3つを同じタイミングで比較しておくと安心です。さらに見落としやすいのが、健康保険とは別にかかる国民年金です。

国民年金も別でかかる。金額は日本年金機構で確認できる

退職後に厚生年金から外れる場合、健康保険だけでなく国民年金の支払いも考える必要があります。

ここを忘れがちです。

会社員のときは、厚生年金保険料が給料から天引きされています。でも退職して厚生年金から外れると、自分で国民年金に加入して保険料を払うことになります。

国民年金保険料は年度ごとに決まっています。金額は日本年金機構の公式サイトで確認できます。

参考:日本年金機構 国民年金保険料

たとえば、国保だけで月4〜5万円かかる可能性があるうえに、国民年金保険料も別で必要になります。

つまり退職後は、

  • 国民健康保険
  • 国民年金
  • 住民税

この3つがまとめて来る可能性があります。これがきついです。

薬剤師は年収がある程度高い人も多いので、退職前は「少し休んでも大丈夫」と思いやすいです。

でも、退職後に固定費として出ていくお金を計算していないと、思ったより早く不安になります。

退職前にやるなら、次の3つです。

  1. 市区町村の国保窓口で、国保の概算を聞く
  2. 日本年金機構の公式サイトで、国民年金保険料を確認する
  3. 住民税の残りを確認する

国民年金は免除・猶予制度が使える場合もあります。収入が大きく下がる場合は、年金事務所や市区町村の窓口で相談してみてください。

「国保だけ調べればいい」と思っていると、国民年金と住民税でさらに驚きます。退職後のお金は、健康保険・年金・住民税をセットで見た方がいいです。

退職前に確認しておきたいこと

薬剤師が退職前に確認した方がいいのは、次の5つです。

  • 退職日と次の入職日
  • 健康保険の空白期間
  • 任意継続の期限
  • 国保の概算額
  • 住民税と国民年金の支払い

特に、次の職場まで1〜2か月空く人は注意です。

「少し休みたい」と思うのは自然です。でも、その休み期間にも保険料・年金・住民税は発生します。

転職活動では年収や時給に目が行きがちですが、退職後の固定費も含めて考えた方が安心です。

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まとめ

薬剤師が退職後に国民健康保険を高いと感じるのは、前年所得で計算されることがあるからです。

年収600万円くらいだった人なら、国保だけで月4〜5万円前後になる可能性があります。そこに国民年金や住民税も加わると、退職後の出費はかなり重くなります。

私は国保を選び、請求が来てから驚きました。

だからこれから退職する薬剤師さんには、退職届を出す前に、健康保険・年金・住民税を一度確認してほしいです。

退職後のお金を知っておくだけで、焦り方が全然違います。

この記事は転職経験をもとにした個人の見解です。国民健康保険料・国民年金保険料・住民税は、自治体、年度、年齢、世帯状況、前年所得によって変わります。正確な金額は市区町村、日本年金機構、税務窓口などで確認してください。

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